近年発生している台風や線状降水帯は大型化するものが多く、被害に関するニュースが度々取り上げられています。
甚大な被害を生むケースも増加傾向にあり、ひとつの大型台風だけでも被害総額が数百億円規模にも上るとされています。
そんな我々の予想をはるかに超えた台風や豪雨に、企業のみなさまはこのような不安をお持ちではありませんか?

そこで今回は、法人カーリースをご利用中の企業さまが迫りくる大型台風に備え、
企業のみなさまと事業を守るために “今とるべき対処法”を解説していきます。
INDEX
過去10年間に発生した台風は、その多くが6~11月に発生しています。
中でも秋雨前線や湿った空気の影響で、9~10月は夏台風に比べ、
速度も速く、強い勢力を保ったまま日本に上陸する傾向にあります。
そこへ気候変動の影響が相まって、近年、今までの想像をはるかに超えたレベルの災害を引き起こしています。
そして、災害リスクの高さから、気象庁でも台風や豪雨に対する警戒を強める目的で、2019年5月以降「防災気象情報」の運用を開始しています。

このように甚大化する被害を未然に防ぐため、
企業として従業員の安全を守り、危機対策を意識的に進めていくことが重要になっています。
次にご紹介する4つのポイントは、従業員のみなさまと社用車を迫りくる台風から守る対策として、
台風接近の前に確認・準備し、周知徹底が出来るようにしておきましょう。
台風時に発生する警報は短時間で大きく変化します。
そのため、小まめに気象情報をチェックし、従業員の安全確保のためにも不要不急な外出は避けるなどの対応を取るようにしましょう。
国土交通省では「近隣の災害リスクを確認できる」ハザードマップポータルサイトを展開しています。移動先での防災リスクや避難場所などは、ハザードマップを参考に事前確認をするようにしましょう。
線状降水帯などによる集中豪雨が予想される場合、できるだけ早いタイミングで高台への避難が推奨されています。お近くに立体駐車場などがある場合には、そちらをご利用いただくことで水害だけではなく飛来物による被害を避けることにもつながります。
避難が難しい場合には、あらかじめ、クルマを大きめのカバーや毛布で覆うことが台風の飛来物からを守る際にも効果的です。
万が一、ガラス等が破損した際にも飛散を最小限にとどめ、他への影響を抑えることにつながります。
なお、これらの事前準備をしていても避けられない道路冠水などの急速に変化する台風への対処法は、
過去の記事でもご紹介しております。是非、こちらもあわせてご覧ください。
忘れていけないこととして、台風は上陸・通過した時点で終了ではありません。
通過後は、飛来物や二次災害にもつながる爪痕が残されていることが多くあります。

そのため、通過後も安全を第一に考え、
走行前に周囲の被害状況の確認と少しでも危険が伴う箇所は近づかないという事を徹底してください。
そして、様々な事前対策を講じていても飛来物での損傷や車体が水に浸かってしまうという事は往々にしてございます。
台風後は、車両が浸水しエンジン内に水が入っていたにも関わらず、気づかず、動かそうとして故障を誘発してしまうケースも多く、
被害を拡大させていることが報告されています。
少しでも車両への不安を感じた場合には、無理に動かさず、専門家に対応を仰ぐようにしてください。
社用車をお持ちの企業さまの多くは、
既に何らかの自動車保険にご加入がお済みかと思います。
もしも台風で被害を受けた際に「補償されない」ということがないよう、ご加入中の保険内容を確認し、必要に応じて見直しておくことも台風対策としてとても重要です。
トヨタモビリティサービスでは、このような思いがけない被害により、リース車両が全損になった場合に、代車費用をサポートする
オリジナル補償プラン『RePLUS』もご案内しております。
こちらも是非ご検討ください!
地球温暖化が騒がれる今、気候変動が原因となる災害リスクは
今後も高まりを見せていくことが予測されます。
これからの企業さまは気候変動を見据えたリスクマネジメントが
今後ますます重要視されていきます。
トヨタモビリティサービスでは、企業さまの被害を最小限に抑え、
有事にも備えたサービスや情報の提供を行っております。
安全な社用車利用のためにも台風等への備えを見直したいという際には、是非一度当社までご相談ください。
クルマのプロとして、災害時にも強い最適な社用車運用をお手伝いします。